医療DXで減る業務、減らない業務― 現場医師が感じた限界と可能性

【執筆者】五十嵐萌子
外科医。大学病院に勤務。医療DXや電子カルテ活用、慢性疾患診療について執筆。現場医師の視点から、診療の質向上と業務効率化の両立をテーマに情報発信している。

医療DXに対する期待と不安

　医療DXという言葉を耳にしない日はなくなりました。電子カルテの高度化、AIによる診療支援、データ連携の推進など、「業務負担軽減」「外来効率化」といった前向きな言葉が並びます。講演会や説明会でも、「これからはDXの時代だ」と強調される場面が増えています。しかし正直に言えば、多くの院長が最初に感じるのは期待よりも戸惑いや不安ではないでしょうか。

　必要性は理解している。制度の流れも無視できない。それでも、具体的に何から始めればよいのか分からない、自院の規模でどこまで対応すべきか判断できない、導入コストを回収できるのか不安、スタッフが使いこなせるのか心配、外来の流れが混乱しないか不安、と感じる先生も多いと思います。

　医療DXは理想論だけでは進みません。むしろ「失敗したくない」「現場を止めたくない」という慎重さこそ、自然な感覚です。だからこそ私は、医療DXを「大きな変革」としてではなく、電子カルテを中心に日常診療のどこに負担が集中しているのかを見直すことから考えるようになりました。

医療DXで減る業務

1. 定型的な入力業務

　電子カルテとオーダリングシステムの連携は、重複入力の削減、検査オーダーの簡略化、テンプレートによる診療記録の標準化といった部分で、確実に業務を減らすことができます。特に慢性疾患外来では、生活指導や処方説明など、似た形式の記載が繰り返される場面が多くあります。電子カルテ内でテンプレートやセットを整備することで、記載時間は大きく短縮できます。

　ここで減るのは医師の判断そのものではありません。 減るのは、入力や確認に費やしていた事務的な作業です。また電子カルテ内に「処方セット」や「検査セット」を用意しておくことで、診療時間の短縮だけでなく、代診医や非常勤医師が診療に入りやすい環境づくりにもつながります。

2. 情報検索と整理の時間

　電子カルテの普及によって、過去データの検索は格段に容易になりました。さらにAIを活用した診療支援機能が加わることで、検査値の時系列表示、鑑別診断候補の提示、ガイドラインに基づく治療選択肢の参照といった形で、情報整理を補助してくれるようになっています。

　AIが診断を代替するわけではありませんが、診療前の情報整理や判断材料の確認にかかる時間は確実に短縮されます。外来診療では、限られた時間の中で多くの情報を整理しながら判断する必要があります。その認知負荷を軽減することこそ、電子カルテを中心とした医療DXがもたらす大きな変化の一つと言えるでしょう。

医療DXで減らない業務

1. 診断の最終責任

　AIによる診療支援機能が進化しても、最終判断は医師が行います。不確実性の中で判断し、その責任を負うという医師の役割は変わりません。

2. 患者との対話

　慢性疾患診療では、説明や生活指導が重要です。電子カルテによって記録業務が効率化されても、患者との対話そのものが不要になることはありません。むしろ、カルテ入力にかかる時間が減ることで、患者と向き合う時間を確保できるようになる点に価値があります。

3. 経営判断と運用設計

　電子カルテを中心とした医療DXを導入すると、投資の妥当性の検討、スタッフ教育、運用ルールの設計、トラブル対応といった経営判断は増えることがしばしばです。導入初期には外来の流れを一時的に調整せざるを得ないこともあります。

　また若いスタッフが多いクリニックでは比較的導入が進めやすい一方で、ベテランスタッフが多い環境では抵抗が生まれることもあります。

「今のやり方で困っていない」「前のほうが早かった」

　こうした声が出ることは珍しくありません。効率化を急ぎすぎて一気に変更を進めると、現場が混乱することもあります。

移行期を短くするためのポイント

　医療DXの導入には、どうしても一定期間の混乱や負担増が伴います。だからこそ重要なのは、その「移行期」をできるだけ短くすることです。

　まずは自院の状況を客観的に分析することから始めましょう。どこにスタッフの負荷が集中しているのか、どの作業が時間を圧迫しているのか、電子カルテで改善できる業務はどこか、どのスタッフなら比較的スムーズに新しい仕組みを受け入れられそうか。この整理をせずに導入すると、「何のためのDXなのか分からない」という空気が生まれやすくなります。

　ベテランスタッフが多い医院では、業務が安定している分、変化には慎重になる傾向があります。その場合は、負担軽減が分かりやすい部分から導入する、操作が直感的な電子カルテを選ぶ、変更範囲を最小限にとどめるといった工夫が重要です。

　いきなり全面刷新するのではなく、「これなら今より楽になる」と実感できる部分から始める。それが医療DXを現場に定着させる最も現実的な方法だと感じています。

まとめ

　電子カルテを中心とした医療DXによって本当に減る業務は、定型作業や情報整理の部分です。一方で、診断責任や患者との対話といった医師の本質的な役割が減ることはありません。

　また導入初期には、一時的に業務負担が増えることもあります。しかし2026年診療報酬改定では、医療DX関連の加算体系の見直しが検討されており、電子的な診療情報連携体制の整備がより重視される方向で議論が進んでいます。

　マイナ保険証への対応、電子カルテ情報共有サービス、電子処方箋など、医療機関には段階的なデジタル基盤の整備が求められています。その中心にあるのが電子カルテです。電子カルテは単なる記録ツールではなく、診療情報を整理し、AI診療支援やデータ連携を支える基盤になりつつあります。だからこそ制度に振り回されるのではなく、自院の診療にとって何が必要なのかを見極めることが重要です。

　「何から始めるべきか」と迷ったときは、自院で最も負担が大きい業務を、スタッフと一緒に見つめ直すこと。それが、現場医師として私がたどり着いた、最も現実的で無理のない医療DXの進め方です。