【新着記事】髙木 暢先生の集中連載『かかりつけ患者のCKD診療をどこまで行うか～専門医と連携するPD診療の始めかた～』を公開

▼日本の透析療法の現状とかかりつけ医の課題

　日本国内で透析治療を受ける患者の約97％が血液透析（HD）とされ、腹膜透析（PD）の割合はわずか3％程度にとどまっている。背景の一つとして、かかりつけ医がPD患者に接する機会が少なく、医療者全体における認知度が低いことが挙げられる。

　また、CKD（慢性腎臓病）が進行すると専門医への受診が増えるため、かかりつけ医から足が遠のいてしまうケースが多くなる。その結果、「転院後の患者さんの転帰が分からない」「腎代替療法について患者さんと一緒に考えるSDMの機会を持てない」といった課題を抱える先生方も少なくないのではないか。

▼「PD」という選択肢が患者さんのQOLを守る

　万一、患者さんがHDのための通院が困難になった場合でも、原則月1回の受診で済み、在宅にて自身のペースで行えるPDは、患者さんの生活の質（QOL）を維持するための重要な選択肢となる。

　今回の記事では、専門医や多職種と連携しながら、かかりつけ医としてどのようにPD診療に関わっていくべきかを、髙木先生が具体的に解説している。「PD診療に興味はあるがハードルが高い」と感じている先生方にとって、明日からの診療のヒントになるかもしれない。ぜひご一読いただき、日常診療にお役立ていただきたい。

内容

• 日本の腹膜透析の現状
• CKDの進行に伴い、自院に通う患者は減少していく
• 転院した患者の転帰はわからないまま、腎代替療法のSDMの機会もない
• かかりつけ患者にPDという選択肢があることを知っておく
• CKD患者に対するかかりつけ医の役割
• かかりつけ医が抱えるPD診療への懸念と不安　ぜひ日本腹膜透析医学会（JSPD）の連携認定医取得を
• 地域での「顔が見える関係」の構築が重要
• かかりつけ医が行うPD診療の実際
• 令和8年度診療報酬改定　基幹病院とかかりつけ医の連携を推進
• かかりつけ患者のCKD診療では、地域の多職種・専門医との連携が重要