ｉＰＳ再生医療、実用化へ＝脊髄損傷、心不全や糖尿病治療

　人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）を用いた再生医療は、研究段階から実用化を見据えた局面へと移りつつある。脊髄損傷や心不全、１型糖尿病など、根治療法が限られている疾患を対象に、臨床試験（治験）や研究が進む。
　心疾患分野では、慶応大発のベンチャー企業「ハートシード」（東京都港区）が、ｉＰＳ細胞由来の心筋細胞を球状に加工した「心筋球」を、重い心不全患者１０人に移植。昨年１２月公表の治験結果によると、心機能や症状の改善が確認され、安全性にも大きな問題はなかった。同社は、ドナーからの移植に依存しない治療法として、製造販売の承認申請に向けた準備を進める方針だ。
　脊髄損傷では、慶大の岡野栄之教授らの研究チームが、ｉＰＳ細胞由来で神経のもとになる細胞を、脊髄損傷患者４人に移植。重篤な有害事象はなく、一定の安全性が確認され、症状の改善も見られた。うち１人は立てるようになり、もう１人は自力で食事できる程度に回復したという。
　国内では新規患者が年間約６０００人、慢性期患者は１０万人以上とされるが、根治療法は確立されていない。研究チームは医師主導治験に進み、実用化を目指す。
　京都大付属病院では、１型糖尿病患者を対象に、ｉＰＳ細胞から作製した膵島（すいとう）細胞をシート状に加工して移植する治験を進めている。膵島細胞が壊れ、血糖値を制御できなくなる１型糖尿病患者は国内で１０万～１４万人。原則的に毎日のインスリン注射が必要で、負担軽減につながるかが焦点だ。
　眼科領域では、大阪大発ベンチャーの「レイメイ」（大阪市）が、ｉＰＳ細胞から作製した角膜上皮細胞を用い、重度の角膜疾患を対象とした治験を今月開始した。ドナー不足などで角膜移植が難しい患者に対し、新たな治療の選択肢となる可能性がある。　（Ｃ）時事通信社

[時事通信社 2026年2月13日]