内臓脂肪を解消するための運動　継続のための動機付けがポイント

　肥満にともなう2型糖尿病では、5%程度の軽度の減量で、血糖コントロールが改善し、血圧、脂質などの値が改善する症例が多い。内臓脂肪についてみると、体重減少に対応する20～30%の減少で合併症の改善が認められる。

　「運動指導では、最初はウォーキングを推奨し、息がはずみ汗ばむようなペースで歩くよう指示します。ただし、楽しみや目標につながる動機づけがないと、ウォーキングを継続するのは困難です」と、勝川教授は指摘している。

身体活動を積み重ねだけでは十分な運動量を得られない

　運動時間について「継続して30分以上行うことが必要」という運動処方が1970年代に出てきた。30分のウォーキングを週5日行うと、およそ1,000kcalを消費できる。これはもともと、健康な人が体力レベルを上げるためのプログラムを、2型糖尿病などの予防や治療に応用したものだ。

　当時は、運動量の少ない人が動く量を増やすのがもっともメリットが大きいと考えられていたので、少しでも良いからまずは動くようにしようという指針だった。

　最近の疫学研究では、庭の芝刈りや、家のペンキ塗り、日常生活の比較的きついとされる身体活動を積み重ねていっても、ウォーキングなどのプログラムされた運動をまとめて行うのと同じような健康上の効果があることが分かってきた。

　細切れの運動でもいいという指示は、仕事をしている世代では動く量を増やすのに有効だが、主婦や現役を引退されて家庭にいる人ではうまく行かない場合がある。それは、買物の行き帰りなど、日常生活の中でそれまで行ってきた身体活動もカウントしてしまい、動く量が実際には増えない場合が多いからだ。

　「エネルギー消費量を増やすには、日常生活に上乗せして運動を行う必要があります。運動強度を上げていくと、エネルギー消費の絶対量が増え、インスリン感受性も改善します。脂肪の利用が最大となるポイントがあり、その強度は、運動経験のない人では通常の歩行程度の運動に相当します」（勝川教授）。

運動の強度を高めていくことも必要

　強度の高い運動ほど、運動中、糖質も大量に利用されるので、体内の糖質の貯蔵が減少し、運動後は燃料切れで時間の経過とともに体内の脂肪がどんどん利用されるようになる。

　運動を食後1時間と食後3時間で開始した場合の脂肪の燃え方を比較した成績では、食後3時間の方が脂肪が燃えやすいという調査結果がある。食直後は、身体の中に糖がたくさん入り、それにともないインスリンが分泌され脂肪の利用が低下する。食後1時間よりは食後3時間、さらに食後よりも空腹時に運動したほうが、脂肪の利用は多くなるからだ。

　「肥満や肥満に関連する代謝異常のコントロールするためには、導入としては中強度の運動や日常生活での活動量を増やすことから徐々に始め、長い期間をかけてまず運動の合計時間を増やし、時間が確保できたら、次に強度を上げていくというステップを踏んでいくことも必要となる」という。

　糖尿病の運動療法では、指導しても2、3ヵ月でやめてしまう患者が少なくない。運動療法による身体の改善効果を体験し、それが自己の努力の成果であることを理解しているはずの患者でも、運動療法の中断はよくみられる。「どのような動機付けで運動を続けてもらうかがポイントになる」と、勝川教授は強調する。

運動を続けるための動機付けがポイント

　糖尿病の治療では、長期にわたり食事や身体活動の習慣を維持していかなければならないので、長続きできる運動を考えなければならない。ウォーキングは飽きてしまうことも多いので、常にいろいろな種類の運動を試してみて、自分に合った生涯持続できる運動をみつけてもらうことが求められる。

　運動に対する動機付けには、「外発的動機付け」と「内発的動機付け」がある。前者は運動以外に目的があり、運動はその目的を達成するための手段であることを指す。例えば、減量、健康増進、疾患治療のために運動するなどだ。後者は運動自体が目的で行っている状態だ。

　運動を長期に維持させるには、健康のための「手段」として運動を勧めるのではなく、運動の楽しさそれ自体を目的化するようはかることが必要となる。具体的には、（1）運動の内容を自分で選択する、（2）運動によるスキル向上を意識させ運動課題もスキルに合わせて進化させる、（3）運動を通じて社会とのつながりをはかる。

　「運動を継続できている人は、内発的動機の要素が強くなっています。血液検査データの改善や体重の減少が運動の励みになる場合が少なくありませんが、こうしたデータと運動の関係は強固なものではありません」（勝川教授）。

　食事療法や運動療法に取り組む患者がなぜ治療を行うかという動機付けの部分が重要だという。「健康的な食事や運動を楽しんで実施している人では継続する確率が高い」と、勝川教授は指摘している。

（公社）日本医師会
（公社）米穀安定供給確保支援機構