病気のある人も効果的に運動　健康マネジメントの標準化・可視化

安全性・継続性・効果性が柱とした質の高いサービスを提供

　このように65歳以上の人の大半はなんらかの疾病保有者である可能性がある一方で、運動に取り組んでいる人の割合は増えていない。運動習慣のある人の割合は、男性35.0%、女性29.2%で、に過ぎない（平成23年国民健康・栄養調査）。1日の歩数の平均は、男性7,233歩、女性6,437歩で、10年前に比べ減少している。

　高血圧症や糖尿病を中心に、生活習慣病の疾病保有者は医師から運動や食事の指導を受けることが多いが、入院時以外で、個人でその指導を実行するのはなかなか困難だ。「活発な歩行を交えながら1日当たり8,500～9,000歩程度を歩くと効果的」などと指導されることが多いが、適切なアドバイスを得られないと持続できないという現実がある。

　そこで疾病の予防、早期の対処、再発の防止によってQOL（生活の質）を保つために、健康マネジメントという考え方が必要になる。医療関係団体やフィットネス関係団体と日本規格協会で構成される「医療連携プロセス標準策定コンソーシアム」が構築したモデルでは、疾病保有者を囲んで医師、健康運動指導士、フィットネス事業者、運動指導・支援サービス業者らが連携して、その人に合った運動メニューを作成・実施し成果を確認する。

　それぞれの役割連携を標準化し、同じ質のサービスが受けられることで、疾病保有者は安心して効果的な運動に取り込めるようになる。何らかの健康リスクを抱えている人を対象としているので、医師の「運動指示書」の内容は重要だ。

　プログラムの柱は3つある。まず「安全性」では、かかりつけ医ののもとで定期的に治療を受けながら、診断情報にもとづき健康運動指導士などの力を借りながら、リスクの高い人も安全に行える運動メニューを作成。場合によっては医師の下で運動負荷試験も行う。

　第2の「継続性」では、観光事業者など利用者を楽しませることが得意な新規参入事業者の参加も見込んでおり、その人の趣味や嗜好に合わせた、長続きするメニューを追求する。

　第3の「効果性」では、医学的に見て効果が出るように、運動の量と期間を定め、そのデータを確認する必要がある。サービス提供者が、サービスのプロセスごとに適切な管理が行なわれているかを確認し、サービス提供者に対する認証の指標（基準）も検討するという。

アクティブライフ365