コロナ禍による血糖管理への影響、行動制限解除後も残存する可能性 身体活動・食習慣や体組成の変化も背景か 京都大学
新型コロナウイルス感染症の流行に伴う行動制限は、人々の生活様式に大きな変化をもたらした。特に糖尿病を含む耐糖能異常を有する人では、身体活動の低下や食習慣の変化が血糖管理に影響することが懸念されてきた。これまで、緊急事態宣言下における血糖値や体重の変化については報告されていたが、行動制限の解除後まで含めて、血糖管理、体組成、生活習慣がどのように推移したかを長期的に検討した研究は限られていた。そこで本研究グループは、コロナ禍前から5類感染症移行後までを通して、耐糖能異常を有する人における代謝指標と生活習慣の変化を解析した。
本研究では、京都大学医学部附属病院に外来通院中の耐糖能異常を有する人221名を対象に、コロナ禍前（2019年）、緊急事態宣言下（2020～2021年）、5類感染症移行後（2023年）の3時点におけるHbA1c値および体組成の変化を後ろ向きに解析した。体組成は生体電気インピーダンス法（BIA法）で評価し、生活習慣の変化は2023年時点の質問票調査を用いて検討した。
解析の結果、HbA1c値は5類感染症移行後にコロナ禍前と比較して有意に高値を示した。体重およびBMIは緊急事態宣言下では大きく変化しなかったが、5類感染症移行後に低下した。体脂肪量は緊急事態宣言下で増加し、その後減少したが、骨格筋量は全期間を通じて減少していた。
緊急事態宣言下にHbA1c値が悪化した68名を対象とした探索的解析では、その後さらにHbA1c値が悪化した群と改善した群に分かれた。質問票データのクラスター解析では、身体活動低下の持続と間食増加を特徴とする行動パターンを示すクラスターにおいて、5類感染症移行後のHbA1c値上昇が大きいことが示された。
本研究により、社会的な行動制限が解除された後も、耐糖能異常を有する人では血糖管理への影響が残存しうることが示された。また、その背景には身体活動や食習慣の変化に加え、体組成の変化が関与している可能性が示唆された。
研究グループは、「今後は、こうした生活習慣や体組成の変化を早期に把握し、患者一人ひとりの背景に応じた治療サポートにつなげることで、長期的な血糖管理の改善に役立てることが期待される」と述べている。
本研究は、京都大学大学院医学研究科助教 村上隆亮氏、京都大学医学部附属病院 疾患栄養治療部 管理栄養士 小林亜海氏、医学研究科研究生 境内大和氏、同教授 矢部大介氏らの研究グループにより実施され、研究成果は2026年4月9日付で「Journal of Diabetes Investigation」にオンライン掲載された。
