「糖尿病治療のエッセンス 2022年版」公開 最新の治療・薬剤情報へアップデート 日本糖尿病対策推進会議
2022.11.09
日本糖尿病対策推進会議(会長:松本吉郎・日本医師会会長、幹事団体:日本医師会、日本糖尿病学会、日本糖尿病協会、日本歯科医師会)は、「糖尿病治療のエッセンス 2022年版」をまとめ、公開を開始した。
同書は、日常診療で活用できる資料として、糖尿病治療ガイド(日本糖尿病学会編)を参考に、糖尿病治療のポイントをとりまとめて作成したもので、今回の改訂が5回目となる。
糖尿病診療をとりまく環境は大きく変化
日本糖尿病対策推進会議は、日本医師会、日本糖尿病学会、日本糖尿病協会、日本歯科医師会など、19団体を加入団体として、かかりつけ医の糖尿病診療標準化、受診勧奨・事後指導の充実、糖尿病治療成績の向上を目標に啓発活動を展開している。
今回の改訂では、(1) かかりつけ医から糖尿病・腎臓の専門医・専門医療機関への照会基準を明確に解説、(2)最新の薬剤情報へのアップデートなどを中心に、より分かりやすい内容に見直したとしている。
同会議では、「糖尿病診療は新しい取り組みや薬物療法など、そのとりまく環境は大きく変化している。本書を活用し最新の知見について理解を深め、日常診療において、糖尿病患者の早期発見、治療に役立てていただくとともに、糖尿病診療に携わる医療関係者にとって医療連携のツールとして、その発展につながることを願っている」としている。
「糖尿病治療のエッセンス 2022年版」 主な内容
■ 糖尿病患者初診のポイント
1 糖尿病の診断
2 病歴聴取の要点
3 身体所見と検査の要点
■ 治療目標・コントロール指標
2 病歴聴取の要点
3 身体所見と検査の要点
図1 糖尿病の臨床診断のフローチャート
1 治療目標
2 コントロール指標
■ 治療方針の立て方
2 コントロール指標
図2 血糖コントロール目標
図3 高齢者糖尿病の血糖コントロール目標(HbA1c値)
表1 その他のコントロール指標
図3 高齢者糖尿病の血糖コントロール目標(HbA1c値)
表1 その他のコントロール指標
1 インスリン依存状態、またはインスリンの適応の場合
2 インスリン非依存状態の場合
■ 食事療法・運動療法
2 インスリン非依存状態の場合
図4 糖尿病患者の治療方針の立て方
1 食事療法
2 運動療法
■ 薬物療法のタイミングと処方の実際
2 運動療法
図5 有酸素運動とレジスタンス運動
1 血糖降下薬の種類
2 各薬剤使用開始時の留意点
■ 糖尿病合併症
2 各薬剤使用開始時の留意点
(1) 経口血糖降下薬
表2 主な経口血糖降下薬の特徴(重要な副作用)
(2) GLP-1受容体作動薬
表3 GLP-1受容体作動薬 (リベルサス以外は注射薬)
3 治療開始後の留意点
図 2型糖尿病の薬物療法のアルゴリズム
別表 安全な血糖管理達成のための糖尿病治療薬の血糖降下作用・低血糖リスク・禁忌・服薬継続率・コストのまとめ-本邦における初回処方の頻度順の並びで比較-
4 インスリン療法
別表 安全な血糖管理達成のための糖尿病治療薬の血糖降下作用・低血糖リスク・禁忌・服薬継続率・コストのまとめ-本邦における初回処方の頻度順の並びで比較-
(1) インスリン療法の適応
(2) インスリン製剤の種類
(3) インスリン療法の実際
(2) インスリン製剤の種類
(3) インスリン療法の実際
表4 インスリン注射のタイミング、持続時間と主な製剤の比較
表5 基礎インスリン製剤とGLP-1受容体作動薬の配合注射薬
表6 代表的なインスリンを用いた治療のパターン
表5 基礎インスリン製剤とGLP-1受容体作動薬の配合注射薬
表6 代表的なインスリンを用いた治療のパターン
1 糖尿病網膜症
2 糖尿病性腎症
4 糖尿病性足病変
5 動脈硬化性疾患(冠動脈疾患、脳血管障害、末梢動脈疾患)
6 併存疾患
■ 医療連携
2 糖尿病性腎症
表7 糖尿病性腎症病期分類
3 糖尿病性神経障害4 糖尿病性足病変
5 動脈硬化性疾患(冠動脈疾患、脳血管障害、末梢動脈疾患)
6 併存疾患
1 専門医への紹介
3 糖尿病連携手帳(日本糖尿病協会発行)の活用
(1) 糖尿病専門医に紹介が必要な場合
(2) 紹介状の記載項目
(3) 他科専門医に紹介が必要な場合
(2) 紹介状の記載項目
(3) 他科専門医に紹介が必要な場合
図6 かかりつけ医から糖尿病専門医・専門医療機関への紹介基準
図7 かかりつけ医から腎臓専門医・専門医療機関への紹介基準
2 かかりつけ医への逆紹介状の記載項目図7 かかりつけ医から腎臓専門医・専門医療機関への紹介基準
3 糖尿病連携手帳(日本糖尿病協会発行)の活用
公益社団法人 日本医師会
糖尿病に関するパンフレット・リーフレット等
[ TERAHATA / 日本医療・健康情報研究所 ]