1型糖尿病はもはや寿命短縮のリスク因子ではない 高齢1型糖尿病患者の寿命が延伸
Yang氏らは、世界保健機関(WHO)が行っている「世界疾病負担研究」などのデータを用いて、65歳以上の高齢1型糖尿病患者の有病率や寿命、障害調整生存年(DALY)などが、1990年以降の約30年間でどのように変化してきたかを解析した。
その結果、年齢調整有病率は、1990年が人口10万人当たり400［95％不確定区間332〜476］であったのに対して、2019年には同514人［417〜624］へと増加していた。また65歳以上の1型糖尿病患者数は、1990年には130万人と推定されていたが、2019年には370万人以上に増加していた。この間に、人口10万人当たりの死亡率は、4.74［同3.44～5.9］から3.54［2.91～4.59］へと、25％低下していた。
年齢調整後のDALYは、1990年の人口10万人当たり113［同89～137］から2019年には103［85～127］に低下し、1年当たりの変化率は－0.33％/年［95％信頼区間－0.41～－0.25］だった。DALYの変化率を年齢層別に見ると、65～69歳では－0.44％/年［同－0.53～－0.34］、70～74歳は－0.34％/年［－0.41～－0.27］、75～79歳は－0.42％/年［－0.58～－0.26］だった。
著者らは、「過去30年間の医療の向上により、1型糖尿病はもはや寿命短縮のリスク因子ではなくなった。世界中の1型糖尿病の高齢者とその家族にとって、この疾患に関連する死亡率とDALYが低下しているという事実は心強い情報と言えるのではないか」と述べている。
ただし、高齢1型糖尿病患者の疾病負担の減少が、世界全体で均一に進行しているわけではなく、各国の経済状況と関連のあることも明らかになった。具体的には、社会人口統計学的指数の高い国における死亡率の低下速度［－2.17％/年、95％信頼区間－2.31～－2.02］は、その指数が低い国での低下速度［－0.16％/年、同－0.45～0.12］に比べて、約13倍速かった。
なお、日本の2019年時点の65歳以上の年齢調整1型糖尿病有病率は、人口10万人当たり469［95％不確定区間381～570］、死亡率は同0.312［0.229～0.575］、年齢調整DALYは48［33～66］と報告されている。また、死亡率は－4.6％/年［95％信頼区間－4.84～－4.36］の速度で低下しており、DALYの変化率は－0.31％/年［同－0.35～－0.27］と報告されている。
［HealthDay News 2024年6月14日］
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