高齢者の日常生活活動度の低下は腎不全のリスクに　要介護高齢者は透析導入のリスクが高い　大阪大学

要介護認定された高齢者は末期腎不全と死亡のリスクがともに上昇

　大阪大学の研究グループは今回、大阪府寝屋川市の国民健康保険・後期高齢者医療制度の被保険者14万6,519人のレセプトデータを解析。

　2012年9月～2017年3月に大阪府寝屋川市で新規に要介護認定された高齢者7,873人と、要介護認定されていない高齢者3万9,365人の、透析を必要とする末期腎不全リスクと死亡リスクを比較した。

　その結果、要介護認定された高齢者は、末期腎不全と死亡のリスクがともに上昇していることを、はじめて明らかにした。

　初回認定時の要介護度の重症度が高いほど、死亡リスクは高い傾向が示された。死亡リスクは、多変解析モデルでの要介護認定なしに対して「要支援1～2」＋「要介護1」で2.9倍、「要介護２～3」で6.0倍、「要介護4～５」で9.5倍となり、透析導入リスクはそれぞれ2.0倍、1.9倍、2.1倍となり、ほぼ同等だった。

　要介護高齢者は、透析導入の高リスク群であり、腎臓病の定期的なモニタリングが必要であることを証明する結果になった。

　研究は、大阪大学キャンパスライフ健康支援・相談センターの山本陵平教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「Journal of the American Medical Directors Association」にオンライン掲載された。

　研究は、大阪府寝屋川市の国民健康保険と後期高齢者医療制度の保険者を対象にした「Neyagawa Health Checkups and Health Care in Kokuho Database (NHHK)」研究の成果。

　「日常生活活動度の低下は、心血管系疾患や死亡のリスクであることが報告されていましたが、末期腎不全との関連はほとんど評価されていませんでした。今回、山本教授らの研究グループは、大阪府寝屋川市の14万6,519人の医療レセプトデータを利用して、要介護認定者の末期腎不全リスクが上昇していることを明らかにしました。今後、要介護高齢者の末期腎不全を予防する腎診療システムの構築が期待されます」と、研究グループでは述べている。

大阪大学キャンパスライフ健康支援・相談センター
Long-Term Care Needs and Incidence of End-Stage Kidney Disease: A Retrospective Cohort Study (Journal of the American Medical Directors Association 2023年2月7日)