「老年医学推進5ヵ年計画」を老年医学会が発表　人生100年時代の高齢者医療

「75歳以上が高齢者」　理解の浸透を目指す

　「5ヵ年計画」は、日本老年医学会とワーキンググループ(代表：国立長寿医療研究センター老年学・社会学センター長／同学会副理事長・荒井秀典氏)が共同で策定したもので、6月に京都で開催された第60回同学会学術集会で発表された。

　同学会は2017年1月に、75歳以上を「高齢者」、65～74歳を「准高齢者」と定義することを提言。日本人の平均寿命が延びるなか、生物学的にみた年齢が10～20年前に比べて5～10歳は若返っていることなどを示した調査報告などを示した。

　医学的な検討をもとに提唱した新たな定義だが、必ずしも十分には理解されていない。そこで市民に対するシンポジウムやアンケートなどに加え、内閣府が実施する意識調査に学会として参加する方針などを掲げた。

「在宅医療介護ガイドライン」を作成

　その上で、この提言と同計画を通じて、超高齢化社会における医療や介護・福祉の在り方について、学会や行政にとどまらない国民的な議論を喚起していく重要性を強調している。

　日本老年医学会が掲げた柱は次の5つ。(1)老年医学・高齢者医療の普及・啓発、(2)フレイル予防・対策による健康長寿の達成、(3)認知症への効果的な早期介入と社会的施策の推進、(4)高齢者の定義に関する研究の推進と国民的議論の喚起、(5)基礎老化研究の育成・支援。

　計画では、医療関係者に加えて、行政、国民に対する老年医学の教育・啓発活動を推進していく方針。「在宅医療介護ガイドライン」などの作成・整備も推進していく。

フレイル・サルコペニア・認知症に対策

　教育・研究・臨床に取り組む老年医学センターの設置を目指すほか、将来的には医学以外の分野とも共同して全国の総合大学に学部横断的な老年学研究所を設置するよう働きかけていくという。

　専門医の育成の推進や、高齢者医療研修の標準化を行って非専門医への啓発にも取り組む。

　フレイル・サルコペニアについては、大規模コホート研究を計画しエビデンスを集めるほか、各地の活動における担い手として指導士などを養成したり、レジストリの構築し、実地での活動と組み合わせて質の向上や効率化などを進める体制を作る。

　認知症については、社会全体の理解を深め、認知症の人や家族の社会参加を促す取り組みを始める。予防に関するエビデンスなどを保健師などの専門職に周知するとともに、老年病専門医が認知症サポーターの育成に寄与し、そのスキルアップにも役割を果たすためのガイドを示す。

終末医療の社会的コンセンサスも形成

　ほかに、同学会が作成した「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン」を日本医師会と連携して普及させるほか、ポリファーマシー対策や減薬のエビデンスづくりに着手する。

　人生の最終段階などに受けたい治療やケアを家族や医療者と話し合う「アドバンス・ケア・プランニング(ACP)」を促進する仕組みづくりも進める。

　ロボット技術やAI(人工知能)を使った認知症支援の研究も推進する。老年医学会と関連学会が共同して、ICT、IoT、ロボット技術、AIに関する最新情報を交換する機会を設ける。

　理事長で大阪大学大学院内科学講座教授の楽木宏実氏は「日本では高齢者医療のさまざまな課題とともに、国民皆保険の危機、貧困高齢者の激増など多くの複雑な社会的課題が提示されている。その問題に具体的にどのような対応をすべきか、長期的な視野を持ちつつ、直近5年間に絞り込み計画を策定した」と述べている。

日本老年医学会
日本老年医学会「健康長寿達成を支える老年医学推進5か年計画」の始動