「腹囲が基準未満」でも心血管疾患リスクが2倍に　特定健診の腹囲を見直し

腹囲とBMIが基準値未満でもリスクがあると心血管疾患は2倍に増加

　2005年にメタボリックシンドロームの診断基準が策定され、内臓脂肪蓄積を診断の必須項目とし、内臓脂肪面積100㎠以上をマーカーとして、腹囲(ウエスト周囲長)の基準値が「男性85cm、女性90cm」と定められた。2008年度から「メタボリックシンドロームに着目した特定健診・特定保健指導」が開始された。

　厚生労働省研究班(代表者：門脇孝・東京大学大学院医学系研究科 糖尿病・代謝内科教授)は、心筋梗塞などの心血管疾患発症を効果的に予防するとために、腹囲の基準値を見直す必要性について検討している。 　研究では2010年~2014年に、男性2万591人、女性1万7,901人を対象に、全国の12のコホートで心血管疾患の発症などをフォローアップした。

　保健指導レベル別にみた心血管疾患発症のハザード比をみたところ、腹囲とBMIがともに基準値未満で、血糖、脂質、血圧のリスクのある人(対照群)を基準に比較したところ、「動機づけ支援レベル」ではハザード比が男性で1.01倍、女性では1.07、「積極的支援レベル」では男性で1.61倍、女性で1.65倍になった。

　特定保健指導の階層化基準で選定された「積極的支援レベル」群の心血管疾患発症のリスクは対照群より高いことから、特定保健指導の効果が高いことが明らかになった。

　次に、腹囲とBMIがともに基準値未満で、リスクが全くない人(対照群)を基準に比較したところ、腹囲とBMIがともに基準値未満であっても、リスク数が1つの人では心血管疾患発症のハザード比は男性で1.91倍、女性で2.12倍になった。リスク数が2つの人ではハザード比は男性で2.22倍、女性で2.54倍になった。

　同様に「動機づけ支援レベル」の群ではハザード比は男性で1.97倍、女性で2.32倍になり、「積極的支援レベル」の群ではハザード比は男性で3.17倍、女性で2.83倍に上昇した。

　つまり、「積極的支援レベル」と「動機づけ支援レベル」の人の心血管疾患の発症リスクは、対照群より高いことが示されただけでなく、腹囲とBMIの基準を満たさない人でも、リスクファクターを有すると心血管疾患のリスクが上昇することが示された。

腹囲を「男性85cm、女性90cm」から厳しくした場合の影響

　「BMIと腹囲の基準値をともに満たさない"情報提供レベル"の群でも、血糖、脂質、血圧のリスクファクターがない人と比べると、リスクファクターがある人では、心血管疾患発症のリスクが上昇することが明らかになった」と研究班では述べている。

　なお、研究ではメタボリックシンドロームを構成するリスクファクター数が1を超える腹囲は男性では85cm前後、女性では90cm前後であることが示された。これは、現行のメタボリックシンドロームの診断基準の基準値と合致する。

　「メタボリックシンドロームに着目した保健指導では、腹囲を必須とする基準で診断することに妥当性がある。"内臓脂肪を減らす"という介入は簡明で合理的な手段であることが確かめられた」と、研究班では述べている。

　一方で、腹囲の基準値を現行の「男性85cm、女性90cm」からより厳しくした場合の影響についても検討した。特に女性では心血管疾患発症のリスクを下げる効果が得られるという。もしも女性の「腹囲90cm以上」あるいは「腹囲90cm未満でBMIが25以上」という基準を外し、腹囲80~90cmも対象に加えると、65~74歳の女性で心血管疾患発症のハザート比は2.8から1.8に改善すると推定された。

　そうした場合は特定保健指導の対象者が増えるとみられる。「動機付け支援レベル」の女性は現行の18.2%から32.9%に増え、「情報提供レベル」の女性は76.3%から60.7%に減ると推定されている。「積極的支援レベル」の女性の増加はわずかにとどまるという。

　「動機づけ支援レベル群が増加することと、女性の前期高齢者(65~74歳)では心血管疾患発症のリスクが低い人を多く拾い上げることが明らかとなった。医療資源・医療費に余裕がある場合に介入の対象となる可能性がある」と研究班では述べている。 　今回の結果を受け、2018年度の特定保健指導の指針見直しに向け、具体策が検討される。

　2013年に厚生労働省健康局が提出した「標準的な健診・保健指導プログラム[改訂版]」では「医療保険者の判断により、動機づけ支援、積極的支援の対象者以外の者に対しても、必要に応じて保健指導の実施を検討することが望ましい。特に、腹囲計測によって内臓脂肪型肥満と判定されない場合にも、血糖高値・血圧高値・脂質異常等のリスクを評価する健診項目を用い、個別の生活習慣病のリスクを判定する」とされている。

第5回特定健康診査・特定保健指導の在り方に関する検討会(厚生労働省 2016年4月11日)