「日本糖尿病協会 糖尿病関連企業EXPERT社員」認定事業を開始 第1回試験で1,679人の糖尿病EXPERT社員が誕生

2021.06.09
 日本糖尿病協会(理事長:清野裕・関西電力病院総長)は、医薬品・医療機器製造企業に所属し、糖尿病領域で活動する社員を対象とする「日本糖尿病協会 糖尿病関連企業EXPERT社員」認定事業を開始し、このほど1,679人の糖尿病EXPERT社員が誕生したと発表した。

糖尿病に関する高い水準の知識をもつEXPERT社員

 「日本糖尿病協会 糖尿病関連企業EXPERT社員」認定制度の対象となるのは、日本糖尿病協会の賛助会員(団体)である製薬企業・医療機器製造企業に所属する社員。医療情報提供者(MR)資格の有無は問わない。英語表記は「JADEC-Certified Diabetes Expert Healthcare Representative」

 認定プロセスとしては、同協会が提供する医療者向け糖尿病学習教材をeラーニングで受講後、オンラインでの認定試験を受験してもらう。出題範囲は、疾患概念、治療、併存疾患など、糖尿病にかかる幅広い分野から60問が出題され、60分で回答。認定試験に合格すると、有効期間5年の間にeラーニングや研修会参加などで20単位を取得する必要があり、継続的な学習で知識の更新が促される。

 第1回認定試験は、2021年2月28日、3月13日、3月28日に実施され、計13社から1,800人が受験し、1,679人が合格した。認定者には、認定証とバッジが授与される。

 「糖尿病医療や療養指導の向上には、医療者だけでなく関連するさまざまな領域からの協力が不可欠です。日々医療現場との接点をもつ糖尿病関連企業で働く方々を、患者さんを中心とする医療支援チームの一員と認識しており、そうした方々に糖尿病の病態や治療に関する高い水準の知識をもっていただくことで、我が国の糖尿病医療に貢献いただきたいと考えました」と、同協会では述べている。

 認定制度について、同協会理事長の清野裕氏は次のように述べている。
 「日糖協では、医薬品・医療機器企業と協働して、さまざまな啓発事業を実施しています。企業の皆さんは、直接患者に接することはありませんが、治療に役立つ薬剤や患者さんの負担を軽減する医療機器の開発、医療者への正確な情報提供などを通じて、糖尿病患者のお役に立ちたいと願っている人々です。日糖協のEXPERT社員認定制度は、そうした皆さんの存在に光を当てる役割を果たしたいと考えています。新たに誕生した、糖尿病に関する高い水準の知識をもつEXPERT社員のこれからの活躍に期待しています」。

公益社団法人 日本糖尿病協会

[ TERAHATA / 日本医療・健康情報研究所 ]

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