後期高齢の心疾患患者の腎機能を維持するために 身体活動量を高めて心不全悪化による再入院を予防 外来心臓リハビリが有効な治療介入に
2021.02.09
東北大学は、外来通院型の包括的な心臓リハビリテーションプログラムに参加することや、身体活動量を高く保つことが、75歳以上の後期高齢心疾患患者の腎機能維持に寄与する可能性があることを発表した。
外来心臓リハビリテーションは、腎機能を保護するためにも、臨床的に有効な1つの治療介入となりうる。心不全による再入院の予防や治療経過の改善に寄与する可能性があるとしている。
外来心臓リハビリテーションは、腎機能を保護するためにも、臨床的に有効な1つの治療介入となりうる。心不全による再入院の予防や治療経過の改善に寄与する可能性があるとしている。
心疾患患者が慢性腎臓病を合併すると心血管病が重症化
75歳以上の後期高齢者は併存疾患をもつものが多く、中でも心疾患に慢性腎臓病(CKD)を合併する患者の増大は医療現場で大きな問題となっている。 心臓と腎臓は相互に関連しあい、一方の障害が他の障害を引き起こすため、心疾患患者で、腎機能の低下を早期から抑制するための治療法の確立は重要な課題となっている。 東北大学は、外来通院型の包括的な心臓リハビリテーションプログラムに参加することや、身体活動量を高く保つことが、75歳以上の後期高齢心疾患患者の腎機能維持に寄与する可能性があると発表した。 後期高齢心疾患患者の腎機能保護の方策として、外来心臓リハビリテーションは臨床的に有効な1つの治療介入となり得、再入院予防や治療後経過の改善に寄与すると期待されるとしている。 研究は、同大大学院医学系研究科内部障害学分野の笹本雄一朗氏、上月正博教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「Circulation Journal」電子版に掲載された。心臓と腎臓の双方の機能低下に運動療法で早期から治療介入
日本における75歳以上の後期高齢者の人口割合は今後さらに拡大していき、後期高齢心疾患患者が慢性腎臓病(CKD)を合併すると、心血管病が重症化しやすくなり、とくに心不全が悪化し入退院を繰り返すことが問題となっている。 そのため、心臓と腎臓の双方の機能低下が引き起こす悪循環に対して、早期から治療介入を行なうことが重要な課題となっている。 近年、外来の心臓リハビリテーションプログラムに参加した心疾患患者で、自転車エルゴメーターなどを用いた運動療法を実施することで、心臓機能のみならず腎機能が維持・改善することが報告された。さらに、急性心筋梗塞患者で、退院後の身体活動量を高く保つと、腎機能の低下が抑制されることも報告されている。 運動療法や身体活動量を高めることに、腎機能に対する保護効果があると注目されている。しかし、これまでに75歳以上の後期高齢心疾患患者に着目した検証はなく、運動療法や身体活動量に関連する効果は不明だった。 関連情報外来心臓リハビリ実施で腎機能維持すると、心不全増悪にともなう再入院が減少
そこで研究グループは、心疾患で入院し、入院中の心臓リハビリテーションを実施した75歳以上の後期高齢心疾患患者を対象に調査を行った。 外来心臓リハビリテーション(監視型運動療法、在宅運動指導、栄養指導、疾病管理指導)に参加したグループ(介入群)と参加しなかったグループ(コントロール群)に分け、退院時と退院後3か月時の心臓機能および腎機能を含む血液・尿検査、身体・精神機能検査を行った。 退院後3か月間の身体活動量を評価し、外来心臓リハビリテーションの効果を検証した。また、腎機能の指標には食事や筋肉量などの影響を受けにくい血清のシスタチンCから算出した推定糸球体濾過量(eGFR)を評価し、身体活動量の指標には、3軸加速度計内蔵の歩数計により記録した1日歩数を評価した。 その結果、介入群では身体活動量が高く保たれ、腎機能は維持されていることが分かった。また、心不全増悪にともなう再入院が少なくなるという結果になった。 今回の研究で、75歳以上の後期高齢心疾患患者が外来心臓リハビリテーションに参加することや、身体活動量を高く保つことが、腎機能の維持に寄与する可能性が示された。 「腎機能を保護するために外来心臓リハビリテーションが臨床的に有効な1つの治療介入となりえ、心不全による再入院の予防や治療経過の改善に寄与する可能性があると期待されます」と、研究グループは述べている。 東北大学大学院医学系研究科内部障害学分野Outpatient Cardiac Rehabilitation Suppresses Deterioration Of Renal Function In Patients ≥ 75 Years Old With Heart Disease(Circulation Journal 2021年2月4日)
[Terahata / 日本医療・健康情報研究所]